鹿児島
新たな九州離島観光のカタチ「アイランドホッピング」プロペラ機で島から島へ
株式会社JTBは、第6回ジャパン・ツーリズム・アワードにおいて、「JTB 九州＆離島アイランドホッピングプロジェクト」で観光庁長官賞を受賞いたしました。
本事業は、九州の地域航空会社である株式会社オリエンタルエアブリッジとの連携により、九州離島観光の新たな観光エンジンの創出を目指した事業です。
この事業では、定期便のない島から島を全行程専用機で結び、クルーである機長、副操縦士、客室乗務員の全行程専属スタッフがともに旅をサポートする企画を開発。2020年10月1日から2021年3月31日まで、「日本の魅力再発見」をテーマに実施するJTBグループのキャンペーン『日本の旬 九州』において着地型コンテンツとして商品化を行い、「JTBアイランドホッピング 五島列島・対馬・屋久島・奄美大島」として販売しています。
企画の背景
離島が点在している九州では、2016年『福岡市九州離島広域連携協議会』の設立にあわせ「Re島プロジェクト」がスタートし、2017年『特定有人国境離島新法』が施行されたのを契機に、JTBは地域航空会社であるORCと連携しアイランドホッピング事業を進めてまいりました。九州に点在した離島を“点”ではなく“面”で捉え、地元自治体の出資に支えられる地域航空会社との協業で、新たな周遊ルートやコンテンツ開発を行い路線維持に貢献していく事業です。
これまでの離島事業における課題は、①価格訴求型の商品が中心で持続性がない②島への交通インフラは船舶が中心で地域航空会社の認知度が不足している③宿泊施設の不足や島における2次交通環境等の整備が不足している④各離島が“点”でマーケットへ対峙し、離島全体の”面”として一体化した取組みが少ない、というものでした。
今回、この課題解決のために離島間を結ぶアイランドホッピング商品を考案しました。機材は大手航空会社やLCC（ローコストキャリア）ではなく、離島生活路線の維持拡充に奮闘する地域航空会社のORCと連携し、地域航空の新たな事業領域創出の側面の目的も持たせながら取組みました。
企画のポイント
～九州離島観光の持続性、話題性、社会性を兼ね備えた新たな観光エンジンの創出～
■持続性
・生活のための交通インフラから、着地コンテンツ開発による持続可能な観光業としてのインフラへ
・九州の広域に点在する離島の世界遺産観光を離島広域連携により持続的に交流人口を創出
■話題性
・単なる区間チャーターでなく、全行程で機材、クルーを専属化したこれまでにない旅のスタイル
・屋久島～奄美間、五島～対馬間、五島～屋久島間など定期便のない新たな離島周遊ルート企画
■社会性
・高品質高単価商品造成による消費額向上と離島経済への貢献
・地域航空会社とEASLLP(※1)の新たな事業領域と需要を創出
(※1)：地域航空サービスアライアンス有限責任事業組合（九州地域における系列を超えた航空会社5社の協業促進のための組織）
商品概要
対馬 浅茅湾（イメージ）
■商品名：JTBアイランドホッピング五島列島・対馬・屋久島・奄美大島5日間
■出発日：2020年10月19日（月）、11月23日（月）、2021年3月8日（月）、3月22日（月）
■旅行代金：580,000円～595,000円（2名1室利用／羽田空港発着／エコノミークラス）
■デジタルパンフレットはこちら
商品のポイント
・39名乗りの機材に20名様限定の企画
・5日間の旅行期間中はORCの専属クルーが一緒に旅をおもてなし
・長崎空港のORC機内格納庫にて特別出発式のセレモニーを開催
・世界文化遺産「軍艦島」の上空を遊覧飛行
・機内にてウェルカムミニクラシックコンサートを開催
・屋久島到着日は機長主催のディナーパーティーを開催
（イメージ）クルーは変更となる場合があります
上記のコースに加え、九州発着の着地型コンテンツ商品『大浪漫号 自然と歴史が作り出す九州神秘の離島めぐり五島列島・屋久島・奄美大島4日間』も発売中です。大浪漫号は、機材とクルーは専属ではありませんが、定期便のない五島→屋久島と屋久島→奄美大島の2区間を特別直行チャーター便で結び、五島、屋久島、奄美大島の各離島に一泊ずつ宿泊するお手軽な周遊型プランです。出発日は2020年10月から2021年3月まで合計6本の設定です。首都圏発のご旅行代金は299,800円から323,800円（2名1室利用／羽田空港発着／エコノミークラス）となります。
■デジタルパンフレットはこちら
担当者の受賞コメント
今回の受賞で、このような取り組みを広く知って頂く機会を頂き深く感謝しております。今後も、更に商品に磨きを掛け、お客様に喜んでいただけるよう離島のディステネーションバリュー向上に貢献していきたいと思います。
（JTB福岡支店 三嶋 孝）
JTBは、地域のタカラを日本のチカラにつなげていくために、今後も地域が抱える様々な課題を解決し、持続可能な地域づくりの実現を目指してまいります。
